新型コロナウイルスの感染がおさまらない中でも結婚という人生の節目を迎えたからには結婚式も挙げたいと思うもの。とはいえ、キャンセル料や周囲の目が気になるのも事実。コロナ禍の中で結婚式を延期した経験からコロナ禍の中での結婚式場の選び方について反省もふまえて書かせていただきます。
コロナで結婚式を延期すると悲惨
私たち夫婦は2020年4月5日に結婚式を挙げる予定でしたが、急激な感染者数の増加に加えて志村けんさんが亡くなったことや緊急事態宣言が発出されるということが大きく取り上げられるようになり、直前に延期することを決めました。
「結婚式のキャンセル料は高額になる」というのは大人であればなんとなく知っていることではあるかと思いますが、式場とのキャンセル料の交渉やお金の工面など金銭面だけでなく延期に伴うお詫びや2回目の準備をしなければならないなど実際に延期をするとなると非常に大変で、幸せなはずの結婚式が悲惨な状況となってしまいます・・・。
幸いにも私たち夫婦は式場に色々とご配慮頂けて最小限の被害で済みましたが、中には数十万〜数百万ものキャンセル料を請求されたり・・・延期ができなかったり・・・規模を縮小して家族婚にしたくても人数の下限の都合でできなかったり・・・感染症の拡大には保険が効かなかったり・・・など大きなトラブルに見舞われたカップルも少なくありません。
コロナ前に契約した私たちはコロナが出現することを予期していませんでしたが、すでにコロナが存在している今なら事前の確認で回避できるトラブルもあります。そんなトラブルと対策をご紹介します。
主要なゲストが出席してくれるか確認する
まず、キャンセル料や式場のコロナ対策以前に、そもそも思い描いた結婚式を挙げられそうか確認しましょう。
フォトウェディングや二人だけの結婚式ではなく、それなりに人数が集まる従来通りの結婚式をしようとしているのであれば、コロナ禍であっても招きたいゲストが本当に参加してくれるのか確認してから結婚式場を決めた方が良いでしょう。
結婚式はどのような形式でも、少なからず親族の役目が多くなります。わかりやすい例だと、バージンロードを一緒に歩く人などが当てはまります。このような重要な役目を持つゲストが結婚式を欠席してしまうと結婚式が成立しません。また、主賓の方など親族以外にも進行に欠かせない役目が意外と多くあります。せっかく結婚式場と契約しても、重要なゲストが行きたくないと言ってしまった時点で延期や中止を検討しなければならなくなり、いきなりキャンセル料などと向き合わなければならなくなってしまいます。よって、結婚式場を決める前に重要なゲストには結婚式を挙げる場合に来てくれるかどうか事前に確認しておくことがベストです。
一般的には親族以外は日程が決まってから連絡することが多いですが、式場と契約するときに最小人数を決めなければいけないケースが多く、コロナ禍では通常より欠席者が増える可能性が高いので、契約前に大まかな人数を把握しておくことでリスクの回避につながります。(最小人数を下回ると違約金が発生することも)
私の場合、直前で役割のある親族の欠席が相次ぎ、結婚式が成立しないレベルになってしまいました。また、コロナ禍になって長く、そう簡単にコロナ陽性者がゼロにならないことは世界中の人が理解しているはず・・・なのにも関わらず、結婚式をドタキャンするゲストがまだまだいるようです。ぜひこの教訓を生かしてください。
延期や中止をできる期限とキャンセル料を確認
コロナ禍になって長く、これから結婚式を検討する場合はコロナ禍を前提とした結婚式を検討することになります。当然、ゲストも誘われた時点で既にコロナ禍であることを理解している状態ではあるものの、直前になってのキャンセルをされたりすることが相次いでいます。あるいは、ゲストが来たがっていても世間体を考えて延期や中止をせざるを得ないほど感染者が増加するという可能性もあります。
そうなった場合に検討しなければならないのが結婚式の延期・中止になりますが、一般的に飲み会のように気軽に行えないものとなっています。大変なことは延期先の日程の選び直しや日付入りアイテムの破棄など細かいことを挙げればキリがありませんが、結婚式の延期・中止をした場合に一番困るのがキャンセル料になりますので契約前に確認しておきましょう。また、twitterで「〇〇(式場名) キャンセル」で検索すると過去のトラブルや評判がたくさん出てくるので見学前にあわせてチェックしておくことをおすすめします。
挙式日までの残り日数で延期可能かどうか、延期料・キャンセル料かいくらになるのか決定されます。式場によって、いつまで延期できるか・何回延期できるか・いくらかかるのかがかなり異なります。せっかくのめでたいことですのでネガティブなことはあまり考えたくないかもしれませんが、これから夫婦で生活していくための貴重なお金の中から考えてゆくことですので、ここは慎重に式場に確認しておく必要があります。参考までに私が挙式をしたアニヴェルセルの延期料・キャンセル料についてはこの記事でまとめています。
不測の事態に備えて保険も検討する
ちなみに、病気などの際に利用できる結婚式の保険があるのですが、「コロナが蔓延しているから」という理由では適用されません。しかし、数万円で入れる保険であり、万が一延期した際も保険を延長できるので入っておくに越したことは無いかと思います。
人数の制限があるか確認する
人数の上限
コロナ禍になりソーシャルディスタンスを取る必要が出てきた関係で、従来の結婚式よりも少ない人数での催行を求められることがあります。大人数での結婚式に憧れる方も少なくないとは思いますが、最大何人をお招きできるのか確認しておきましょう。
最小催行人数
先ほどとは反対に、最低何人以上必要か確認することも大切です。コロナ禍ではゲストのキャンセルが相次ぎ、急遽親族だけにするといったことも発生しかねません。そういった場合でも催行できるのか確認しましょう。最小催行人数が定められていて、それを下回る場合は違約金が発生する場合があります。
意外と盲点なのがウエディングケーキでや演出です。ケーキの場合、大まかではあるもののケーキのサイズは人数に比例した大きさとなっています。例えば、2段なら50人。3段なら60人というように一定ラインを超えないとできないことがあります。私自身が挙式した時、若干人数を下回ってしまっても料金を払えば大きなケーキにしてくださったので、多少であれば調整してくれるとは思うのですが、「親族だけなのに3段ケーキにしたい」といったことができない可能性があります。人数が影響する項目についてもあわせて聞いておきましょう。
1テーブルあたりの人数
ソーシャルディスタンスの確保やアクリル板設置の関係で披露宴会場のテーブルに座れる人数が通常時と異なっている可能性があります。この影響で、仲のいいグループの方が一緒に座れないという問題が出てきます。
例えば、通常は8人座れるテーブルがコロナの影響で5人しか座れない場合、仲のいい友達が6人グループで来てくれるのにテーブルの最大人数が5人だった場合、2つに分けなければなりません。そうなると8人用の広いテーブルに3人で寂しく座る・・・といった状況になることもあります。
演出の料金が増える可能性も
1テーブルあたりの人数が減ると、呼ぶゲストの数によっては妙にテーブル数ばかりが多くなってしまうこともあり得ます。テーブル数が多くなることの弊害に、演出のお金がかさむという問題があります。ここでいう演出というのはキャンドルサービスのようなテーブルごとに行う演出のことです。これらは1テーブル=〇〇円という料金形態となっていることが多いので、人数は多くないのにテーブル数が多くてお金がかかるという可能性があります。
1テーブルに座れる人数を確認しつつ、ゲストが何人グループなのか確認しておきましょう。
やりたい演出ができるかどうか確認する
飛沫防止などの観点から余興や楽器演奏などの演出禁止や、挙式時のマスクが強制されていたりなど通常の結婚式よりもできることが制限されている可能性があります。また、ウェルカムスペースでメッセージを書いてもらったりなど何かを触るタイプの展示を考えている場合も制限があるか確認しましょう。禁止されたという話は聞きませんが、自前の消毒液を用意しなければならないなど準備を求められる可能性が高いです。
理想の結婚式像がある場合はできるかどうか契約前に確認しておくことをおすすめします。
あまり制限のない式場でも挙式のマスクは必須としている会場が多いのですが、動画や写真として多く残るシーンとなるので後で見返すと心がチクッとしますので、ゲストの笑顔を残したい場合はコロナが収まってマスクなしの挙式ができるまで待った方が良いかもしれません。
まとめ
コロナ禍での結婚式は何かと不安や制約がつきものです。しかし、トラブルに関しては既にコロナ禍となって長く、ゲストの理解や式場側のノウハウ蓄積やルール制定に関しては落ち着いてきている状態です。コロナ禍でトラブルとなったり、思い描いていた結婚式とのギャップを感じてしまう部分は契約前の確認でかなり回避できるので、確認すべきポイントを押さえて式場選び・式場見学することをおすすめします。
